こんにちは、今回は「リフォーム会社の実態・特徴を知ると良い会社が分かります」について、リフォーム業界に３０年以上携わっているリフォーム総研：研究員が解説します。
リンクを貼りますので参照ください。
【それぞれの特徴】
【５つの絶対条件】
【３つの公的要件】
【それぞれの立ち位置】
今回は2020年時点のリフォーム業界の実態・動向を書きました。
この記事を読めば粗利率、諸経費・施工管理費、異業種からの参入、リフォーム比較サイトの台頭など、リフォーム業界に３０年以上在籍する当研究員が実例を元に検証しました。
リフォーム会社の選び方に関する数記事も読んでいただければ、良いリフォーム会社に出会えます。
良いリフォーム会社の選び方：業界の実態・動向
リフォーム市場は、コロナ禍でおうち時間が増えたことによる新規需要、住宅ストック過多により安価に手に入れたマイホームを自分たちの好きなように手を加えるセルフリフォーム・リノベーション、加速する少子高齢化による介護リフォーム、なども有り新築住宅市場と比べて拡大が見込まれる分野です。
リフォーム会社600社調査で分かるリフォーム業界の実態 《経営実態調査》 引用：リフォーム産業新聞（2016/01/05発行）
「600社の平均粗利率28％」少し古い資料ですがコロナ禍以前は変動はそれほど無いと思います。
ちなみに、この資料のもう１つの着目点は「顧客比率」でしょう。「新規47％：ＯＢ53％」ＯＢ顧客とは一種の住宅関連業界用語で「過去に家を建てた・過去に家を買った・過去にリフォーム工事をした」など、新規顧客に対して「すでに住宅の購入・工事をしてくれている顧客」を指します。
売主・工務店・リフォーム会社などからＤＭの送付や営業マンの直接訪問などが頻繁に来るのはＯＢ顧客の囲い込みも有りますが友人や近所の「紹介」を期待する場合も有ります。リフォーム業界はＯＢ顧客で成り立っていると言っても過言ではありません。
異業種からの参入
以前の記事と重複しますが、業界調査大手の矢野経済研究所によると2019年の住宅リフォーム市場規模は前年比4.5％増の6.5兆円との事で、神奈川・千葉・埼玉・栃木県の年間予算合計に匹敵するほどの一大産業となりましたが、異業種からの参入も多く参入障壁が低い業界といえます。
大手ECサイト、Amazonリフォームストア、楽天リフォーム、 Yahoo!ショッピングのリフォームなどが続々と参入して来た事は記憶に新しいです。
今後もネットビジネス業界から参入してくるのは間違いないでしょう。
リフォーム比較サイト
リフォーム比較サイトを運営している会社は新規参入が増えている反面、撤退や倒産も相次いでいるようですが１時間ほどgoogleで検索しただけで２３ほど有り、一戸建ての外装に特化した比較サイトも含めると３０は有りそうです。
リフォーム会社間の競争を促した功績は大きいと思っており、当研究室ではリフォーム会社比較サイトを推奨しています。ぜひ下記記事をご覧ください。
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粗利率
先の章でリフォーム業界の実態調査で「600社の平均粗利率28％」と書きましたが会社規模により若干異なります。
リフォーム会社規模別の粗利率は以下が相場です。
大手リフォーム会社：30％前後
大手リフォーム会社と中小リフォーム会社でなぜ開きがあるかというと、販売費及び一般管理費（販管費）によるところが大きいです。
大手リフォーム会社（大手企業）は実働部隊以外の間接部門比率も高く、大手企業の本社では多くの従業員が働いている事があります。また、広告宣伝費なども中小企業とは比較にならず通信費・交通費も嵩みます。事業を円滑に運営するために粗利率を30％前後に設定する必要があるのです。
大手企業はいわゆる「看板」で商売をしている側面もあり、工事の不手際・ミスなどが起きると信用に関わります。そうした事が生じないよう協力会社に対する様々な教育をしていますが、そのコストも相当なものです。ダメな協力会社は淘汰されて良い会社だけが残るシステムなのです。
また、大手には「品質・安全面」などを専門にチェックする専任部隊が各工事現場を巡回（パトロール）している会社も少なくありません。
「安かろう悪かろう」は絶対に避けたいものですが「高かろう良かろう」は、ときに安心感を伴います。
中小リフォーム会社：20〜25％程度
一方で中小リフォーム会社は販管費（特に広告宣伝費）が少額で済みます。本音の部分では30％を目指して結果的に20〜25％程度に落着く事が多いです。大手と違って競合（相見積り）となる事も多く低粗利率でないと勝抜けないという側面もあります。
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当研究員も中小リフォーム会社から大手リフォーム会社双方で実際に働いたからこそ違いがわかります。
当研究室では、トラブルが少なく安心感のある大手リフォーム会社をおすすめします。
諸経費・施工管理費
リフォームの見積書には必ずといって良いほど「諸経費」「施工管理費」が加算されます。販管費等については粗利率の章で記しましたので、諸経費の本体価格の割合に焦点を当ててみたいと思います。
大手リフォーム会社・中小リフォーム会社問わず諸経費+施工管理費の割合は、リフォーム本体価格の8～25％ほどを諸経費と設定しています。リフォーム本体価格が高額なほど低めの割合、低価格なほど高めの割合で計算するリフォーム会社が多いです。
諸経費は比較的目に付きやすく、値ごろ感を演出するために意図的に低比率で設定するリフォーム会社も有りますし、リフォーム本体価格にあまり関係なく自動計算するリフォーム会社もありバラバラで、見せ方ひとつで自由に変動します。
結論として上記の通り諸経費+施工管理費は、リフォーム本体価格の8～25％ほどと思っていれば良いと思います。
30年以上リフォーム業界を見てきた中で「リフォーム会社の実態・特徴を知ると良い会社が分かります」に関する記述は以上ですが、これらのことを踏まえてリフォーム会社を1人で探すのは時間的にも労力的にも非常に難しいと思います。
当研究室では、適正価格を判断するために比較サイトなどで複数会社の見積書を取得するのが近道と考えます。
また、機器の交換だけなら「工事費込み」が絶対お得です。
定額制に関する記事は下記を参照ください↓
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最後までお読みくださりありがとうございました。宜しければ他の記事にも目を通して頂ければ幸いです。
リフォーム総研：研究員
